木更津市の人気バウムクーヘン専門店「せんねんの木」と、同じく木更津市の八剣八幡神社がコラボした商品です。
詳しくは、以下をご覧ください。
・ゴウカクーヘン販売サイト
・プレスリリース
2023年7月に袖ケ浦市様と「情報発信に関する連携協定」を締結した千葉日報デジタルは、協定に基づく研修を行いました。各課で情報発信業務を担当する職員の皆さまが集まり、「自治体広報で取り組むべきポイント～メディアの有効活用を中心に～」をテーマに自治体広報のあり方を学びました。
前半はセミナー形式で、自治体広報の考え方、マスメディアを有効活用する理由、マスメディアと接点を持つのに効果的なプレスリリースの活用などについて解説しました。
後半はワークショップ形式で、実際にプレスリリースのタイトルをより伝わりやすくする工夫をグループごとに行いました。
弊社から「タイトルを伝わりやすく付けること」が、実は「事業やイベントそのものをどう魅力的に見せていくか」につながることを説明すると、職員の皆さまは納得感のある表情をされていました。
千葉日報デジタルでは引き続き、袖ケ浦市様のシティプロモーション強化をサポートしていきます。
2023年4月に匝瑳市様と「情報発信等に関する連携協定」を締結した千葉日報デジタルは、協定に基づく第2弾の研修を行いました。
今回はセミナー形式で各課の職員が参加し、「市を良くするための情報発信方法～プレスリリースの有効活用を中心に～」をテーマに自治体広報のあり方を学びました。
当日は、マスメディアを有効活用する理由、マスメディアと接点を持つのに効果的なプレスリリースの活用などについて解説。参加者はメモを取るなどして熱心に研修に参加していました。
千葉日報デジタルでは引き続き、匝瑳市様のシティプロモーション強化をサポートしていきます。
千葉日報デジタルと千葉信用金庫は共同で、取引先企業のビジネス成長を後押ししようと、経営に不可欠な情報発信のノウハウを学んでもらうワークショップ企画を始動しました。10月5日に開かれた初回には飲食・食品関係の5社が参加し、自社の魅力をどう伝えていくかを話し合いながら学びました。この企画は、9月に両者が「地域ビジネス活性化に関する連携協定」を締結したことを受けてスタート。ワークショップは千葉日報デジタルが進行役を務め、消費者に魅力的に感じてもらえる商品の見せ方や発信に必要なコンテンツの作り方、実際の発信方法などを雑談形式で議論しました。
初回に参加したのは、ＰＯＴＲＩＶＥＲ▽いいなベトナム料理店▽メディアサイトウ▽オランダ家▽増一屋。希望者にはアフターフォローの個別相談にも応じていきます。
ワークショップ企画は「納得感のある深い学び」を目指し、あえて少人数で開催するのが特徴。今後も業種などを変え継続的に開催することで、地域ビジネスを担う地元企業を情報発信の側面からサポートしていく狙いです。
千葉日報社と千葉日報デジタルは、自治体広報担当者向けの「自治体広報カンファレンス」を初めて開催しました。当日は19自治体から29人が参加。プレスリリースの活用やメディアに伝わりやすい情報や企画の作り方を解説させていただきました。「自治体広報カンファレンス」は、情報発信ツールの多様化に伴い自治体広報のあり方が大きく変化する中、効果的な広報を知ってもらうと千葉日報グループとPR TIMESが共同で企画しました。
千葉日報グループでは引き続き、千葉県内の自治体をはじめ、企業や団体の皆さまの広報サポートに取り組んでいきます。
「自治体広報カンファレンス」の詳細は以下からご確認いただけます。
・千葉日報オンライン記事（開催当日の様子）
・プレスリリース（開催概要）
総合物流サービスを展開する南総通運株式会社様（本社・東金市）にて、千葉日報デジタルがワークショップを行いました。物流業界も新聞社も業界として変革期を迎える中、どのように変化に対応していくかをテーマに、両者がアイデアを出し合い、熱心な議論を展開しました。
詳しくは以下の記事からご確認いただけます。
・千葉日報オンライン記事 2023年4月に匝瑳市様と「情報発信等に関する連携協定」を締結した千葉日報デジタルは、協定に基づく第1弾の研修を行いました。
当日は、匝瑳市様のまちづくり戦略担当、広報担当、商工観光担当の職員が参加。初回のテーマは広報誌やホームページなど既存の広報媒体に対して、千葉日報デジタルから改善の方向性などをアドバイスしました。
広報誌については、情報をそのまま載せるのではなく、「読み物」として面白がってもらいやすいコンテンツに作り込んで掲載することなどをアドバイス。ホームページは、検索機能の活用でユーザーの利便性向上につなげる方法などを助言しました。
今回の研修は情報発信に直接かかわる担当課が対象でしたが、今後は各課の情報発信担当者を集めた研修会などの開催も予定しています。千葉日報デジタルでは引き続き、匝瑳市様のシティプロモーション強化をサポートしていきます。
千葉日報グループは2023年8月24日、株式会社PR TIMESと共催で「自治体広報カンファレンス」を初開催します。千葉県内の自治体で広報をご担当する皆さまをお招きし、「自治体広報に＜本当に必要なこと＞」を一緒に考えます。
【事業名】
千葉日報グループ×PR TIMES
シティプロモーションに取り組む自治体のための広報カンファレンスvol.1
自治体広報に＜本当に必要なこと＞を学ぶ講座
【日時】
2023年8月24日（木）14時開始（13:30開場、16:45終了予定）
【場所】
千葉商工会議所第1ホール
〒260-0013 千葉市中央区中央2-5-1 千葉中央ツインビル2号館【14階】
【対象・定員】
千葉県内の自治体職員、先着50名（1自治体2名まで）
【参加費】
無料
【プログラム】
◆第1部
自治体広報担当者が知っておくべき＜本当の＞プレスリリース活用術
舛田貴司（株式会社PR TIMES 営業本部地域担当マネージャー代行）
◆第2部
自治体の＜本当の魅力＞って何？ 記者経験者が教える魅力的な情報の作り方
田村理（株式会社千葉日報社：記者歴17年、元茂原支局長・銚子海匝支局長）
◆名刺交換会
【主催・共催】
株式会社千葉日報社、株式会社千葉日報デジタル、株式会社PR TIMES
開催概要は以下のプレスリリースでもご確認いただけます。
・プレスリリース 流山商工会議所様と千葉日報デジタルによる「情報発信を考える学び交流サロン」が今月スタートしました。
「情報発信を考える学び交流サロン」は、会議所会員事業者向けのワークショップ形式のプログラムで、千葉日報デジタルがメディア事業者の視点から「そもそも情報とは何か」「参加者が日々行っている情報発信は適切か」などを議論し、情報発信の「本質」を理解することを目的としています。
プログラムの詳細は、以下からご確認いただけます。
・プレスリリース
・千葉日報オンライン記事
市原商工会議所様と千葉日報デジタルがタッグを組み、昨年開催した「市原未来創業プロジェクト」のドキュメント記事が公開されました。
ビジネスオーディションを経て、飛躍のきっかけをつかんだ6事業者。その舞台裏にあった、千葉日報デジタルによる充実のサポート体制とは？【市原未来創業プロジェクト・ドキュメント①】
市原商工会議所の創業者サポート体制が大きく進化。千葉日報デジタルとの協業で、継続的な販促支援・コミュニティー化支援につなげる【市原未来創業プロジェクト・ドキュメント②】
発表者の魅力を引き出し、会場の一体感を演出した“新しい”創業イベント。千葉日報デジタルによる広報視点の「仕掛け」の裏側【市原未来創業プロジェクト・ドキュメント③】
創業者が、主催者が、仕掛け人が、どんな思いと狙いでプロジェクトに臨んだかを詳細に記録しています。
ぜひお読みください。
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千葉日報デジタルでは、創業者支援に取り組む経済団体向けのサポートサービス「創業者支援の支援」をご用意しています。
創業の準備に必要な基礎力をつける既存の創業者支援とは別の、創業者の販路拡大につながる実践型の取り組みをご提案させていただきます。
詳しくは、「創業者支援の支援」ご案内ページからご確認いただけますと幸いです。
