人材不足でお困りの会社様
求職者が集まらない会社様
人事担当者が陥る「採用の落とし穴」
一般的な採用活動は、求人サイトや転職情報サイト、ハローワーク等に雇用条件を掲載し、求職者からの応募を待つ「受け身の活動」になります。
その際、人事担当者はより多くの応募が欲しいため、どうしても雇用条件の「待遇面」を上げなければ人が来ないのではないか、という思考に陥りがちです。
ですが、待遇面を上げれば、すぐ応募が増えるのでしょうか?
待遇面を改善したにもかかわらず応募が増えない、という「採用の落とし穴」にはまってしまうケースもよくあります。
有料の求人広告へ出稿したにもかかわらず応募者ゼロ
また、応募を増やすために求人広告を出す場合もあるでしょう。
ですが、あらゆる広告と同様、求人広告もある意味「賭け」の要素が強いものです。
少なくない金額を投資して応募がくればラッキー、こなければせっかくの投資が無駄になり、再度の投資を検討しなくてはいけなくなります。
人手不足が深刻化する現状では、業種によってまったく反応がないということも当たり前に起こっています。
求職者は何を信じて行動している?
では、求職者は求人広告に掲載している待遇面の情報だけを頼りに応募するのでしょうか?
情報があふれる現在、求職者の情報源は求人広告だけではありません。
求人広告で気になった会社はひとつの候補としては残りますが、求職者はさまざまな情報を検討しながら、複数の候補企業の中から行きたい先を絞り込んでいます。
求職者が求める情報は「手元」にあり
候補に挙がっている会社の情報源は、実は求職者の「手元」にあります。
そう、スマホです。
「どんな会社なのか」「働きやすい職場なのか」といった情報は、求職者が必ず調べる情報といえます。
それだけでなく、低評価が付いてしまっているクチコミ、以前は投稿していたものの放置されているSNSやブログ投稿など、「負の情報」になり得る情報も求職者の目にとまる可能性があります。
あらゆる世代の求職者が当たり前のようにスマホを使う現在、「自社の採用情報をどう見せていくか」は、とても重要な採用活動のポイントになります。
そもそも情報がほとんどない場合も・・・
逆に、検索しても会社の情報がほとんどない場合はどうでしょう。
検索に出てこない会社は、求職者にとって「無」、存在しないことになります。
求職者からしたら、その会社への不安感はぬぐえず「信用できない会社」として候補から脱落します。